2007年07月27日

アジア生産性機構、GDLN介し16カ国９00人の研修を実施へ

効果的で環境に優しい手法としてEラーニングを重視

アジア生産性機構(APO) は今夏、GDLNを介して研修の規模を大幅に拡大している。二ーズの高い3テーマを9フェーズに分け、16カ国で合わせて900人が参加する予定だ。これは対面式で行っている年間の研修参加者数の約40％に匹敵し、APOは教育効果、コスト、そして環境保護の観点からも有益な手法だとして、今後ともE-ラーニングの研修を重視していく考えだ。

APOはTDLCの開設初期からのパートナーで、GDLNを活用した遠隔方式による研修の試行段階を経て、2006年は2つの研修プログラムを5フェーズにわたり１２カ国を対象に行った。その際、一人当たりの平均コストは１日約130ドルで、対面式の従来の研修に比べ60－70％のコスト削減を実現することができた。

地域レベルでも、各国の生産性本部（NPO）が地元のGDLNセンターとプログラムの共同実施を模索するなど、協力関係が広がっている。TDLCは近い将来、APOが保有する知的資源を活かし、地域の他のパートナーとともに新しいプログラムづくりを始めたい、と期待している。

「今のところ遠隔方式の研修に対する反応はいいですよ」と APOの工業企画官K.D. バルドワジュ氏は言う。

「対面式の従来の研修との違いは、講師が目の前にいない点だけ。事前にパワーポイントのプレゼンテーションを参加者に送り、質問はメールでもらうようにしています」

研修の効果を高めるため、各セッションにインタラクティブな要素を十分加えるなど工夫を凝らしている。一般的なAPOの研修は4日間の日程で、最初の2日間はビデオ会議による講義、3日目は地元の指導者のもとでケーススタディを行うグループ活動やフィールド・ヴィジット、最終日は再びビデオ会議で、活動の成果を発表する内容だ。

「ビデオ会議の方がよく質問が出る。知人に囲まれ、慣れた環境の中にいるから、緊張しないのでしょう」とバルドワジュ氏。優秀な参加者はより高度な内容の研修を対面式で受けるが、その場合もあらかじめビデオ会議で勉強しているので、成果を上げやすいという。

2007年の研修テーマは“Green Productivity and Integrated Management Systems” (3フェーズにわたり15カ国で実施), “Toyota Production System” (3フェーズにわたり15カ国で実施), 及び “ISO22000” (3フェーズにわたり14カ国で実施)で、7月から10月にかけて行われる。

「ほかでは勉強できないテーマを選ぶことで、参加者の関心をひきつけることができます」と、バルドワジュ氏。Toyota Production System は恒常的に人気があり、ISO22000 もSMEにとって競争力を維持するためには必須だ。

バルドワジュ氏はこれに加え、環境へのメリットも指摘する。「ビデオ会議は環境保護に貢献するいい方法です」。APOは二酸化炭素の排出量削減に真摯に取り組んでおり、「今行っているプログラムだけで130人が参加している。つまり、130飛行も節約できたわけです」と、村山拓己工業部長も同意する。