自然災害プログラム

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Earthquake Disaster Mitigation in Asia

A Collaborative Research Project

Throughout 2008

Four Japanese institutions—the Building Research Institute (BRI), National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention, National Graduate Institute for Policy Studies and Mie University—are conducting a research project on Disaster Mitigation in Earthquake Prone Areas in Asia with research institutions across the region, using the GDLN as a platform to strengthen the network and facilitate collaboration.

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災害リスク削減のための「企業とコミュニティのインターフェース」

京都大学GSGESが核となり、遠隔プログラム開発を協議

2006年4月20日

災害リスク削減のための「企業とコミュニティのインターフェース（CCI）」を提唱する京都大学大学院地球環境学堂（GSGES）とTDLCは4月20日、協力機関とCCIプログラムの開発について協議する2回目のビデオ会議を開いた。マニラ、バンコク、ハノイ、ニューデリー、神戸と東京を結び、お互いの経験や専門知識を共有、遠隔プログラム作りの土台となるCCIハンドブックの具体的な内容について話し合った。

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インド洋ツナミに学ぶ災害復興対策

京都大学地球環境学堂、新しいラーニングプログラムを開始

2006年4月20日

「インド洋ツナミの災害復興に学ぶ：被害を受けやすい途上国で、事前の災害対策に生かすために」と題した新しいラーニングプログラムが、京都大学大学院地球環境学堂（GSGES）の主催で始まった。初回のビデオ会議が2006年4月20日、クアラルンプール、コロンボ、ニューデリーとTDLCを結び、現地で活動するNGOメンバーらが今後2年間にわたって実施されるプログラムについて議論した。

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日本、ペルー結び耐震技術報告会を開催

建築研究所、ビデオ会議でアドベ住宅の補強技術開発を支援

2006年2月24日

途上国向けに地震工学の研修や地震防災のための技術協力を行っている独立行政法人建築研究所は2006年2月24日、ビデオ会議により「日本・ペルー耐震技術報告会」を開いた。同研究所の国際地震工学センターに新たに導入されたビデオ会議システムを使った初めての試みで、TDLCが支援した。

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環境や災害の管理：企業の役割は？

京都大学を核とするGDLNラーニングプログラム始まる

2005年11月17日

社員や家族の安全を守り、経済活動を継続するにはどうすればよいのか――。企業が環境・災害の管理に取り組むうえで果たすべき役割や、コミュニティーとの関係について考えるGDLNのラーニングプログラムが始まった。TDLCのパートナーとして活動している京都大学地球環境学堂のラジブ・ショウ助教授が中心となって企画し、2007年2月まで計6回のビデオ会議実施を計画している。

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災害を開発のチャンスへと変えるために

復興に関する国際セミナー開催

2005年5月13日

災害後の復興期は今後の災害リスク軽減のための施策を導入するよい機会となります。災害を開発の好機と変えるためには、復興初期段階に地方自治体や国家の復興プロセスを支援する活動、将来的なリスク軽減をふまえた復興計画の確立、および復興活動とその後の開発活動に携わる関係者の良好な連携関係が必要となります。したがって、復興活動を成功させるための調整メカニズムが不可欠です。