地震リスク認知に関する国際ワークショップ

地震リスク認知に関する調査の結果を報告し、比較・検討するワークショップが3月5日、インドネシア、ネパール、パキスタン、トルコ、フィジー、フィリピン、インドとTDLCなどを結ぶビデオ会議として行われた。建築研究所、政策研究大学院大学の主催。

開発途上国における実践的な耐震工法の開発のための国際ワークショップ2008

「開発途上国における実践的な耐震工法の開発のための国際ワークショップ2008」が2008年1月24日、建築研究所、防災科学研究所、政策研究大学院大学及び三重大学の4機関の主催で開かれた。ワークショップは、文部科学省の科学技術振興調整費を得て実施している「地震防災に関するネットワーク型共同研究」の一環で、調査研究の成果報告や今後の活動について情報交換するのが目的だ。
。当日はGDLNのビデオ会議によって共同研究を行っているインドネシア、ネパール、パキスタン、トルコの研究機関も参加した。

途上国で地震に強い庶民住宅をつくるための技術開発ワークショップ

途上国で地震に強い庶民住宅をつくるための技術開発に関する国際ワークショップが2007年7月18日、TDLCを主会場にインドネシア、ネパール、パキスタン、トルコの各会場を結び開催された。主催は建築研究所、防災科学研究所、政策研究大学院大学及び三重大学の4機関で、今年度より3年間、文部科学省の科学技術振興調整費を得て実施している「地震防災に関するネットワーク型共同研究」の一環。

クリーン開発メカニズムの案件形成促進を

海外環境協力センター（OECC）・京都メカニズム情報プラットフォーム事務局と、フィリピン天然資源環境省環境管理局（DENR-EMB）は2007年 3月16日、地球温暖化防止策のひとつであるクリーン開発メカニズム（CDM）活動の案件形成を促すため、東京とフィリピン・セブ島を結ぶビデオ会議を開催した。

防災教育とリスク認知：政策研究大学院大学、建築研究所が国際ビデオ会議開催

政策研究大学院大学(GRIPS)と建築研究所(BRI)が2007年3月15日、「防災教育とリスク認知に関する国際ビデオ会議」をTDLCにて開催、インド、ネパール、トルコ、インドネシアなど各国の研究機関が事例紹介などを通じて情報交換した。

ローコスト免震技術の開発に関する講演会、5カ国結び開催

ローコストで簡易な免震技術開発のための研究を進める建築研究開発コンソーシアム「開発途上国免震研究会」の活動の成果を、広く途上国の研究者や技術者と共有し、議論する国際ワークショップが2007年2月8日、TDLCを中心に5カ国を結ぶビデオ会議として開催された。

「地震防災のための東京国際ワークショップ2006」、5カ国を結び開催

日本とインドネシア、ネパール、パキスタン、トルコの専門家が共同研究を行うにあたり、「地震防災のための東京国際ワークショップ2006＜住宅の被害軽減を目指して＞」が2006年11月22，23日の両日、ＴＤＬＣにて開催された。
主催者の独立行政法人建築研究所などは、アジアの地震国の研究機関と連携して被害の削減に貢献するプロジェクトに取り組んでおり、ビデオ会議を介して各国の経験、知見、成功事例に関する情報交換と専門家による検討を行った。

アジア太平洋水フォーラム、第1回アジア太平洋サミットの説明会を開催

9月に発足したアジア・太平洋水フォーラム（ＡＰＷＦ）と、2007年12月に大分県別府市で開催が決まった第1回アジア・太平洋水サミットに関する在京大使館向け説明会が2006年11月14日、ＴＤＬＣにて開かれた。新たに日本水フォーラム（ＪＷＦ）会長に就任し、ＡＰＷＦ会長、第1回サミット運営委員会委員長も務める森喜朗・元首相を迎え、水問題での協力を呼びかけた。

APOが「グリーン・プロダクティビティとISO14001」のe－ラーニング・プログラムを開始

アジア生産性機構（APO）は「グリーン・プロダクティビティとISO14001」のe－ラーニング・プログラムを開始した。第一段階は2006年8月21日から24日まで、メンバー国のスリランカ、ネパール、インド及びモンゴルを対象に、GDLNを介してインドとTDLCの講師と接続した。第2段階として同じプログラムを9月4日から7日まで、タイ、ベトナム、マレーシアとフィリピンに対して実施し、合わせて8カ国で研修を行うことができた。

「水資源管理の課題と展望：中東・北アフリカとアジアの事例」

世界銀行のパブリックセミナー「水資源管理の課題と展望：中東・北アフリカとアジアの事例」が2006年6月27日、世界銀行と日本水フォーラムの主催で開かれた。GDLNを介したビデオ会議で東京と北京、カイロを結び、エジプトのマームド・アブ・ザイド公共事業・水資源大臣をはじめ、海外からのコメントも交えて各地の状況について情報交換した。TDLCには政府、大使館、援助機関、NGO関係者ら約60人が出席し、質疑応答に参加した。

セミナーのプレゼンテーションのビデオは、本文をご参照ください。

国際防災復興協力機構が、第2回運営委員会を開催

設立から1年を迎えた国際防災復興協力機構（IRP）の第2回運営委員会が2006年6月1日、ジュネーブのILO、ローマのFAO及びイタリア外務省を接続し、TDLC にて開かれた。運営委員会の議長であるアンドリュー・マスクレー氏は冒頭、「ビデオ会議という手段がなければ、4ヶ所を結ぶこのようなミーティングを開くことはできなかった」と関係者に謝意を述べた。

災害リスク削減のための「企業とコミュニティのインターフェース」

災害リスク削減のための「企業とコミュニティのインターフェース（CCI）」を提唱する京都大学大学院地球環境学堂（GSGES）とTDLCは4月20日、協力機関とCCIプログラムの開発について協議する2回目のビデオ会議を開いた。マニラ、バンコク、ハノイ、ニューデリー、神戸と東京を結び、お互いの経験や専門知識を共有、遠隔プログラム作りの土台となるCCIハンドブックの具体的な内容について話し合った。

インド洋ツナミに学ぶ災害復興対策

「インド洋ツナミの災害復興に学ぶ：被害を受けやすい途上国で、事前の災害対策に生かすために」と題した新しいラーニングプログラムが、京都大学大学院地球環境学堂（GSGES）の主催で始まった。初回のビデオ会議が2006年4月20日、クアラルンプール、コロンボ、ニューデリーとTDLCを結び、現地で活動するNGOメンバーらが今後2年間にわたって実施されるプログラムについて議論した。

地球温暖化防止でフィリピン、日本の事業者がCDMプロジェクトについて情報交換

京都議定書に定められた地球温暖化防止策のひとつであるクリーン開発メカニズム（CDM）プロジェクトについて、日本とフィリピンの関係者が情報交換するビデオ会議が2006年3月27日、東京とマニラを結んで開かれた。会場のTDLCには日本でCDMに取り組む環境省、JICA、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、地球環境戦略研究機関（IGES）、日本貿易振興会（JETRO）など政府機関と民間企業がそろい、双方向の対話を通じてフィリピン側の事業について知る初めての機会となった。

日本、ペルー結び耐震技術報告会を開催

途上国向けに地震工学の研修や地震防災のための技術協力を行っている独立行政法人建築研究所は2006年2月24日、ビデオ会議により「日本・ペルー耐震技術報告会」を開いた。同研究所の国際地震工学センターに新たに導入されたビデオ会議システムを使った初めての試みで、TDLCが支援した。

アフガニスタンの災害管理

地震、地すべり、なだれ、砂嵐や洪水などの災害に頻繁に見舞われながら、長年の戦争で対策を取る能力さえ失ってしまったアフガニスタン。国連の支援を受けてこのほど完成した「国家災害管理計画」をもとに専門家らが意見交換するビデオ会議が2006年1月16日、TDLC 、カブールとデリを結んで開かれた。企画したのは京都大学大学院地球環境学堂、アフガニスタン政府の災害対策準備省及びインドの持続可能な環境・エコロジー開発協会（SEEDS）。

生ごみコンポスト技術をアジアへ

アジア環境協力都市ネットワークを主催する北九州市は2005年12月14日、「生ごみコンポスト技術移転のための国際遠隔セミナー」を開いた。TDLC、北九州学術研究都市情報技術高度化センター、ジャカルタのJICAインドネシア事務所及びバンコクのチュラロンコン大学を結ぶビデオ会議で、日本、インドネシア、タイ3カ国の行政、市民、大学関係者ら約80人が情報交換した。

環境や災害の管理：企業の役割は？

社員や家族の安全を守り、経済活動を継続するにはどうすればよいのか――。企業が環境・災害の管理に取り組むうえで果たすべき役割や、コミュニティーとの関係について考えるGDLNのラーニングプログラムが始まった。TDLCのパートナーとして活動している京都大学地球環境学堂のラジブ・ショウ助教授が中心となって企画し、2007年2月まで計6回のビデオ会議実施を計画している。

「アジア遠隔教育プロジェクト」実務担当者会議

「アジア遠隔教育プロジェクト」の第３回実務担当者会議が２００５年６月２２日、東京、シンガポール、ジャカルタなど6都市を結ぶビデオ会議として開かれました。ビデオ会議はTDLCおよびJICA-Netを利用し、昨年に続き２度目。参加者へのアンケートの結果、「コンセンサスをつくるうえで有効」「アジア各都市に蓄積された知識の共有に役立つ」と好評だったため、今回も実施されることになりました。

災害を開発のチャンスへと変えるために

災害後の復興期は今後の災害リスク軽減のための施策を導入するよい機会となります。

津波被災国11カ国の政府高官21名がGDLNで津波早期警戒体制構築に向けた研修を受講

JICAとTDLCはインド洋津波早期警戒体制構築に向けたJICA地域別研修の一環として、 二回のGDLNセッションを開催しました。セッションにはデリー、クアラルンプールおよび東京を接続し、津波被災国11カ国の政府高官21名が参加しました。

建築研究所「JICAルーマニア地震災害軽減計画」プロジェクトがGDLNを利用してモニタリングを実施

地震国ルーマニアに日本の耐震工学技術を移転することを目的とした、独立行政法人建築研究所によるJICA技術協力プロジェクト「地震災害軽減計画」の進捗状況をモニタリングするとともに今後の活動内容の方向性を議論するために、TDLCと世界銀行ブカレスト事務所を接続したテレビ会議が行われました。

世界銀行ビデオ会議セミナー「開発問題としての防災」が実施

1月21日に、神戸大学国際協力研究科との協賛で、TDLCは世界銀行ビデオ会議セミナー「開発問題としての防災」を実施しました。同時期（1月18-22日）には、国連防災世界会議が神戸にて開催されていました。

国連防災世界会議が神戸にて開催

国連防災世界会議(The World Conference on Disaster Reduction :  WCDR）が、神戸ポートピアホテルで1月18日から22日に開催されました。

アジア・太平洋エネルギーフォーラムとオーストラリア国立大学がアジア太平洋地域のエネルギー問題について意見交換

アジア・太平洋エネルギーフォーラムとオーストラリア国立大学が、アジア太平洋地域におけるエネルギー問題について今後の共同プロジェクトを立ち上げるテーマ設定のために、ANUとTDLCを接続してビデオ会議を実施しました。

GDLNとJICA-Netの協力でシティネット主催のワークショップが開催

アジアの地方自治体ネットワークであるシティネット（CityNet）が12月12日から19日にクアラルンプールで開催したワークショップの一部として、ごみ処理問題についてのビデオ会議が12月17日午後に開催されました。

国連「水と衛生に関する諮問委員会」第二回会合をTDLCにて開催

TDLCにて、国連「水と衛生に関する諮問委員会」第二回会合が2004年12月9‐10日に開催されました。

環境・災害マネジメントに関する遠隔ラーニングプログラム:第一回パイロットプログラムを主催

｢環境・災害マネジメントに関する遠隔ラーニングプログラム-持続可能な成長と人間の安全保障に向けて-第１回パイロットプログラム｣が、京都大学大学院地球環境学堂、世界銀行グローバルディベロップメントラーニングネットワーク(GDLN)およびGlobal Open Learning Forum on Risk Education (GOLFRE)の主催によって８月２７日に開催されました。